【SDGs】非技術系?非情報系である経済系のための暗号資産(仮想通貨)教育

　1.4、4.5、10.c、17.8に関連して、従来は技術系?情報系の人たちだけしか仕組みを理解していなく、経済系などの人には一部の層にしか浸透していなかった暗号資産(仮想通貨)について、(情報系や技術系の知識が必ずしも十分でない)経済系でどのように教えるかに関する教材研究を行っている。
　特に、暗号資産(仮想通貨)を利用した決済、及び暗号資産(仮想通貨)の枠組みを活用しての費用を抑えた国際送金は銀行口座の持てない人でも使うことが可能な在り方であり、途上国を含めたマイクロファイナンスへの活用の上では、経済系でも非常に重要性の高い項目でありながら、従来の経済学の枠組みの中に入っていなかったが故に教えられてこなかった。
　また、脆弱な立場の中で見落とされがちな点にデジタル?デバイドがあり、情報系に疎いというだけで、暗号資産(仮想通貨)及びその裏付け技術であるブロックチェーン?分散型台帳技術の有用性について、経済学の科目の中にどう取り入れるかの検討が充分でなかったので、これまで新規の科目を増やせる一部の事例を除いては経済系で教えられることは無かった。特に本学(専修大学)の経済系の学生において言えば、同程度の大学?同種の学部と比べて非常にデジタル?デバイドという面で不利に陥っていることを理解していない学生も多いため、こうした点に配慮した活用法教育の模索は急務と言える。
　そして、それらの実現にはICTの効果的な活用は必須であり、逃げるのではなくユーザーとして有益に利用できることを理解するための教材づくりを模索している。